デリカフーズが新業態店 野菜の機能着目 栄養情報を提供

産経新聞 12月6日(月)7時56分配信
外食業界向けに野菜の卸売事業を展開するデリカフーズは、健康情報などを添えた野菜を一般向けに高付加価値商品として販売する新たな業態の店舗の運営を始める。１２日に、東京・六本木に本格オープン。その後、大阪や名古屋に直営店を出し、将来的にＦＣ（フランチャイズチェーン）方式での全国展開を目指す。食の安全性や高齢化などが社会問題化し、健康面から食を見直す動きが高まる中、新規ビジネスで新たな顧客層の獲得を目指す。

　新店舗の名称は「ベジマルシェ」。「健康と野菜情報を売る」（舘本勲武（たちもと・いさむ）社長）ことが特徴で、「免疫力や解毒力に秀でた野菜は何か」といった切り口から、野菜の機能に注目した販売を進める。

　抗加齢に適した野菜の選び方や料理方法をアドバイスできる「アンチエイジングマイスター」という資格制度を導入して店員や店舗の専門性を高めるほか、料理教室や勉強会にも力を入れ、健康づくりの拠点としての整備を進める。

　また、非破壊装置を用いて各野菜の品質を健康機能の面から分析。例えば同じニンジンでも、より抗酸化力が強い品種については、他のニンジンよりも付加価値分を上乗せした価格で販売するなど、品質と価格を連動させる価格体系を取り入れる。

　第１弾のベジマルシェは、東京・六本木のアークヒルズにオープンし、１年間営業した後、いったん閉鎖して都内の他の場所で再開する計画だ。大阪、名古屋でもアンチエイジングマイスターの育成を進めていく。ＦＣ展開に着手する場合には、同マイスターが中心となって指導を行う。

　同社の主な取引先はファミリーレストランをはじめ、居酒屋、弁当・総菜会社など。また約１５００の国内生産者と契約しており、物流拠点である東京ＦＳセンター（東京都足立区）に青果物を集め、加工してから出荷している。新店舗の開業で一般顧客を開拓し、“野菜力”を強くアピールしながら新たな収益基盤を確立していく。
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